食品業界にありがちな事

ニハンアカガエルとはどんなカエルかと軽くネットで調べてみたが、普通にカエルだったとしかコメントが浮かばない。そもそもアマガエルやウシガエル、トノサマガエル、ガマガエルくらいが一般に知られているカエルではないだろうか。ウシガエルについて田舎などにいけば、「モーモー」と（牛の鳴き声にはたいして似てない）鳴いているので声くらいは聞いた事がある方も多いと思う。ニホンアカガエルに限らずほぼ聞いた事のない名前の生き物が種の存続の危険にさらされているが、見たことすらないまま、絶滅の危機にある種が非常に多いのは悲しいことである。ニホンアカガエルとは、両生網無尾目アカガエル科アカガエル属に分類されるカエルの一種です。日本では本州から九州に生息し、ほかの国では中国の一部でも生息しています。体長は、3cmから7・5cmです。体の色は赤褐色で、背中の左右に黄色いすじがまっすぐ平行に通っています。幼生のオタマジャクシの背中には一対の黒斑があります。ヤマアカガエルとは形態的にも生態的にもよく似ていて、産卵場所も入り交じってしまう例もあるようです。
　景気低迷で建設受注の激減が続く中、大手ゼネコン（総合建設会社）が低コスト化を実現する工事技術を相次ぎ導入する。鹿島は２２日、建築前の建物の地盤状態を調べる費用を半減できる、地盤調査車を導入したと発表。他社もコンクリートの使用量を減らせる技術や、工期を短縮する技術などを実用化している。利益率向上へ、各社の低コスト化競争が熱を帯びそうだ。

　鹿島が２億円を投じて開発した地盤調査車は、必要な装置をまとめて搭載した車両で、複数の調査が必要な地盤でも効率的に調べることができる。人手をかけて調査を行う場合は７０日程度必要だが、この車両を使えば１０分の１の７日程度で同様の調査が可能。費用も通常は１メートル当たり１万円以上かかるが、半減の５０００円以下に下げられる。

　調査時間の短縮は工事費全体の削減に直結するため、収益力の向上が期待できる。鹿島・地盤基礎チームの武居幸次郎上席研究員は「工期短縮が、受注競争にも優位に働く」と見ており、鹿島では、年間２０〜３０の工事への採用を目指している。

　大成建設は、工事現場で建物を支えるための「杭（くい）」を打つ際に使用するコンクリート量を、２割減らす新技術を今月開発した。通常はすべてコンクリートで固める棒状の杭の内側を空洞とし、そこに、工事現場で発生する土を閉じ込めることで低コスト化を実現。２０階建てのオフィスビル建設に採用した場合、８００万円の経費削減が可能という。経済性をアピールすることで新たな受注獲得につなげる考えだ。

　竹中工務店と大林組は、打ち込む杭に一定間隔で“節”をつけることで土中での摩擦力を高め、加重耐久性を増した新技術を確立。土中工事を簡素化できるため、竹中は工期を通常技術に比べ３割縮減した。大林組も杭にかかるコストを従来比２割減らしたという。

　大手ゼネコンが、コストを大幅に減らせる新技術を相次ぎ導入しているのは、受注の激減に伴って業績低迷が続いているためだ。上場大手ゼネコン４社の２０１０年９月中間期は全社が２桁の減収となったほか、最終利益も大成と清水が１０％を超える減益となるなど、苦戦が続く。

　建設経済研究所によれば、１０年度の建設受注額は、３９兆２５００億円とピークの１９９２年度に比べ半減する見込み。中長期的に市場の回復は期待できず、各社ともコスト管理の徹底が急務となっている。（今井裕治）

　【ニューヨーク時事】22日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は、米週間在庫統計で原油在庫が大幅に減少したことを受けて続伸し、米国産標準油種WTIの中心限月2月物は前日終値比0．66ドル高の1バレル＝90．48ドルと、中心限月の終値としては2008年10月3日（93．88ドル）以来の高値で終了した。　

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　中堅住宅メーカーのエス・バイ・エルは２２日、２０１５年度をめどに営業社員数を現状比１．８倍の５００人に増強する方針を明らかにした。リーマン・ショック後の急激な販売減少を受けて実施した支社の統廃合や人員削減などが一巡したと判断。合理化から一転、販売力強化に向け住宅販売に豊富な経験を持つ営業社員を大量採用する。これにより、１５年度の住宅受注棟数を現状比３倍の３０００棟に拡大、連結売上高も２．４倍の１０００億円に引き上げる計画だ。

　同社の０９年度の住宅受注棟数は、リーマン・ショック後の消費者の住宅購入意欲の減退が影響し、約１０００棟とピークの７分の１まで急減した。急速な販売減少を受け、１０年度内に支社数を４カ所減の１５に集約し、従業員数も早期退職者制度で１４１人減らすなど抜本的な収益改善策を実施。これら合理化の加速により、１０年度の人件費負担は前年度より１１億円減る見込み。

　リストラによって１１年度以降に利益を生み出す態勢が整ったと判断しているほか、７〜１０月の受注棟数が前年同期に比べ２２％増となるなど反転に転じるなか、「一段と販売を伸ばすためには営業社員の拡充が欠かせない」（荒川俊治社長）として、営業社員を今後５年間で２３０人以上増やすことにした。

　工藤建設は、太陽光発電システムなどを設置した環境配慮型住宅に、日産自動車の電気自動車（ＥＶ）「リーフ」を“標準装備”した建売住宅「ＥＶハウス　港北ニュータウン都筑の丘」（横浜市都筑区）を２０１１年１月２２日から販売する。ＥＶとセットになった住宅の販売は全国で初めて。

　同社の工藤英司社長は「新しいライフスタイルのあり方を、神奈川から発信していきたい」と意気込んでいる。

　ＥＶハウスは高気密・高断熱性に優れたＲＣ（鉄筋コンクリート）構造によって、冷暖房エネルギーを抑制。また、一般的な住宅向け機種に比べて能力が１割ほど大きい４．４８キロワットタイプ太陽光発電システムと東京ガスの燃料電池「エネファーム」を導入している。ＥＶ用の充電設備も装備した。

　昼間は、太陽光とエネファームで多くの電力を作り出し、電力の消費とお湯の使用量が多い朝と夜には、エネファームで発電しながら給湯を行う。余剰電力の売電により、光熱費ゼロを実現。ＥＶの充電コストもまかなう。

　家庭で排出される二酸化炭素（ＣＯ２）も大幅に削減される。家庭のＣＯ２の約５分の１は乗用車から排出されるが、ＥＶは排出量がゼロだ。残り５分の４も太陽光発電とエネファーム、高断熱構造で相乗効果を発揮し、約９０％分を削減できるとみている。

　日産自動車ゼロエミッション事業本部の島田哲夫・日本事業部事業部長は「リーフとベストマッチの住宅。今後はこういったスタイルの住宅が広がっていくはず」としている。

　ＥＶハウスは来年１月の第１期販売（５棟）に続き、同５月には新たに１０棟を販売する。これに加え、工藤建設の社員が居住してさまざまなデータを検証する実証棟１棟を建てる。

　建物の延べ床面積は約１１３平方メートル。リーフ（３７６万円）を含めた販売価格は、６０００万円前後となる予定だ。

　今回のプロジェクトは、神奈川県の松沢成文知事が推進している環境関連施策に賛同した関係各社が連携して実現した。

　販売に先立ち、関係者は松沢知事を訪れて今回のプロジェクトの概要を説明した。松沢知事は、こうした住宅の普及がＥＶ社会の発展につながると指摘したうえで、「新たなエコの組み合わせを、県としても懸命にアピールしたい」と答えた。